gary1212のブログ : マレーシア、イポーでの生活。

滞在期間がマレーシア以外の時も 含んでいます。

マレーシア-イポー長期滞在生活での日常での出来事を書いてます。

ブログの目的は、もっぱら自分自身用の日記です。

不特定多数の方に情報を早く正確に伝達したい というつもりでは全く書いていません。

このためローカルの友人からもらった情報で、それが不確実な情報でも 私が関心を持ったものは 書いています。

繰り返しますが 読者のみなさんへの確実/正確/迅速な情報提供をしたい と思って書いているのではありません。

それじゃ困る と思う方は どうぞ 読まないでください。

よしなに。

首都圏直下型地震 ( その3) ( M7直下型確率、震度6弱確率、火災被害確率、台風被害確率、 : 対策 は インフラ回復まではイポーに避難する)



首都圏直下型地震としてM7以上の大地震が来る確率(30年間インターバル) は 70% とされている。



他方 日本全国を対象として 各地域で 今後30年以内で震度6以上の地震が来る確率も 各地域別に公表されている。



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(NHK ウェブサイトより)


地震動予測地図 震度6弱以上 各地のリスク|日本列島 どこで何が起きるのか|災害列島 命を守る情報サイト|NHK NEWS WEB



https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/natural-disaster/natural-disaster_10.html


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それによると 激しい揺れ(震度6弱以上)の確率は 今後30年以内に 首都圏では 千葉市で85%、▽横浜市で82%、▽水戸市で81%、▽さいたま市で55%、▽甲府市で50%、▽東京 新宿区の都庁で48%だ。



これに対して 首都圏直下型のM7以上の大地震は 首都圏全体ひとまとめで 今後30年以内に 70% となっている。







マグニチュード(M)と震度とは 下記の(参考)のとおり 別のものだが、首都圏直下型地震の場合、 その違いがはっきりとはわからなくなってしまう。


直下型なので 「測定場所(住所)= 震源地」 となり、結局のところ M7もの大地震が首都圏を襲えば 震度も強烈なものになる という程度の理解で良いのだろう。






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(参考)


震度は地震による地盤の揺れの大きさを表すのに対して、マグニチュードは地震そのもののエネルギーの大きさを表します。



震度とマグニチュードは同じものではありません。


マグニチュードとは「震源地における地震そのもののエネルギーの大きさ」を表す指数です。


「マグニチュード⇔震度」の関係は、「台風の規模⇔地域ごとの雨風の強さ」に置き換えると理解しやすいのではないでしょうか。


震度とは「それぞれの観測点における、地盤の揺れの大きさ」を表す指数です。


測定場所(住所)と震源地の距離が近ければ震度は大きく、離れていれば離れているほど震度は小さくなります。



マグニチュードの値が大きくても、震源地から離れている場合は、地震による影響をほとんど受けません。


一方、大きな震度が観測された地域では、家の傾きや倒壊、地盤の液状化などに注意が必要です。



私たちの生活に及ぼす影響を考えた場合は、震度の大きさに注視したほうが良いでしょう。


離れた場所でマグニチュードの大きな地震が発生した場合、その地震による影響は少なくて済むかもしれません。


マグニチュードは1大きくなると、地震のエネルギーは32倍となります。(2大きくなると1,000倍になります。)



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NHK ウェブサイトには 「台風で自宅などが被害に遭う確率は0.33%。火事で自宅などが被害に遭う確率が1.1%」とも書いてある。

ここにいう 台風被害や火災被害の確率も やはり 今後30年間 で、ということであろうか。



どうもよくわからない。



(1) 台風で自宅が被害にあう確率が0.33%で、(2)火事で自宅が被害にあう確率が 1.1% で、 (3)震度6弱以上の地震が横浜市に発生する確率が82% で (4)M7以上の首都圏直下型地震だ発生する確率が70% という予想を どのように活かせばいいのかが。




せいぜい、日本滞在中の生活では、(1)キッチン調理にはガスは使わずIHI器具にする、(2)石油ストーブは転倒防止機能付きを買う、(3)火災保険に加入する、(4)付帯して地震保険にも追加で加入する、(5)M7直下型が来てインフラ回復まではイポーに避難する という程度しか 思いつかない。






なお NHKのテレビ特集で 首都圏直下型地震M7以上は 「30年間に70%の発生確率」というのは 一体どういう意味を持つのかで、NHKの番組中では 討論参加者の一人である経済評論家(エコノミストタレント)の森永 卓郎氏が 「 70%➗30年=2.3%各年 」 ということになる とコメントし、司会者からは そんな計算が成り立つんですか!? って疑問が提示されていた。


私も そんな計算は 成り立たない と思う。


ポアソン分布 を適用すること自体が 仮定 であるのだが、その仮定はそのままの型で理解されるべきで それにもかかわらず 仮定に基づいて算出された確率値を 更に 年数で平均して 一年あたりに置き換えてしまうという操作は してはいけない と思うのだ。



次の FAQ に表現されている 「平均的に」という意味は 「平均的に約 100年に1回の頻度で発生する事象」 ということだけであり、それを 更に 1年あたりの平均頻度に変換して 「平均的に約 1年に0.01回の頻度で発生する事象」と言い換えることはできない と思うのだ。



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確率論的地震動予測地図の確率の区切りの意味は何ですか?

今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率について、ポアソン過程で考えるとそれぞれ以下に相当します。

確率 26% : 平均的に約 100年に1回の頻度で発生する事象に対応します。

確率 6% : 平均的に約 500年に1回の頻度で発生する事象に対応します。

確率 3% : 平均的に約 1,000年に1回の頻度で発生する事象に対応します。

確率0.1% : 平均的に約30,000年に1回の頻度で発生する事象に対応します。


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以上 (12/20記)